WORK STYLE
ワークスタイル

教育研修

コンサルタントには、最新の技術、情報、ノウハウを提供する力が必要です。そのため、NJSでは社員研修制度を充実させ、全社員がつねに学び成長できる環境を用意しています。

NJS「3つのスキル」を中心に充実した教育研修制度を整備

NJSでは、「リーダーシップスキル」「ビジネススキル」「テクニカルスキル」の3つのスキルを習得することを目標に様々な教育研修メニューを充実させています。

NJS「3つのスキル」を中心に充実した教育研修制度を整備

教育研修が重視する「OJT効果」

NJSの教育研修は日常の仕事につきながら行うOJTを補完し、効果を最大限に引き出すことを主眼に設計しています。

教育研修が重視する「OJT効果」

教育研修計画メニュー

教育研修計画メニュー
プレイヤー リーダー マネージャー
役割

実務遂行

管理する

方向付けする

思考

無駄なく行う

仕組みを変える

戦略・実行

能力

頑張る

優先順位をつける

叡智を結集

対象

自分

チーム

組織・会社

各種研修メニュー

若手社員研修

水と環境のコンサルタントとしての必要な技術・能力を身につけるため、基礎技術を習得します。32歳までの技術社員全員が4回まで受講可能です。

管理職研修

業務成果品発表会、トラブル事例研究など将来の会社経営を担う人材を育成することを目的とした研修を実施しています。

OJT研修

「NJS-OJTシステム」と名付けた独自のOJT研修を実施しています。これは、1日も早く会社で活躍する人材となるために、外部コンサルタントを招聘し、最新の学習指導ノウハウ「アクティブラーニング」を用いたトレーナー(先輩社員)研修とトレーニー(新入社員)研修を行うものです。

資格取得支援の強化

技術士資格(特に総合監理部門)の資格取得を推進しています。

海外業務支援の強化

グローバル社員制度を設け、対象社員に下記の研修を実施しています。
A 人事交流の促進:
グループ内の人事交流を促進し多種多様な業務の経験者を増強。
B 語学研修:
語学能力向上(主にTOEICのスコア向上)を目的とし、社内のNative Speakerを講師として実施。
C 海外業務研修:
語学研修と業務研修を兼ねて1週間程度の海外研修を実施。
D 英語プレゼン研修:
英語によるプレゼン研修を実施する。
E キャリアアップ支援:
・若手、中堅、シニアを交えたチーム編成で、技術と経験の確実な継承を図っています。
・管理職が年2回の面談を実施し、きめ細かいキャリアアップ支援を行います。

若手社員研修

NJSが、研修の中で最も力を入れているのが「若手社員研修」です。特に強化すべき分野について、「テクニカルスキル」だけではなく「NJSバリュー」を意識した内容を学んでいきます。

  1. 1.制度創設の背景

    NJSにとって、顧客の要求に応える人材の確保は最重要課題です。
    そのためには、継続的に専門能力を磨きあげ、プロフェッショナルな技術者を育成する社員教育の実施が必要だと考えています。
    そこで、社員教育の基本であるOJTに加えて、今後のNJSの担い手となる若手社員の技術力を確実に向上させるため、平成22年期から「若手社員研修制度」を創設しました。

  2. 2.制度の目的

    1. 「若手社員を育成する」
    2. 「OJTを補い、設計コンサルタントとしての技術を磨き上げる」
    • 若手社員は、設計コンサルタント技術者として必要な能力を身につけるため、「読み」「書き」「そろばん」である基礎技術を習得します。
    • 研修の場で、講師や受講者とのコミュニケーションを通じ、視野を広げます。
    • 「教えることは学ぶこと」との考えのもと、講師陣もともに成長を図ります。
    制度の目的
    設計コンサルタントに必要な能力・基礎技術
  3. 3.制度の目標

    1. 「業界において、若手教育が最も充実した会社となる(2年以内)」
    2. 「総合職若手社員全員が、定期的に社内研修を受講し、確実にスキルアップする」
    3. 「社内研修により、[ 基礎技術の習得 → 顧客満足度が高い成果品の提供 → 公的資格の取得 → 管理技術者の自立 → 業務受注増 ]となるプラススパイラルを確立する 」
  4. 4.受講対象

    • 受講対象は、32歳(大学卒入社後10年間は基礎技術を習得する期間とする)までの総合職社員全員とし、社内研修を4回受講できます(23・26・29・32歳)。
    • また、希望に応じて、何回でも受講できます。
    制度の目標

ワークライフバランス(WLB)

めりはりワークで、いきいきライフ!

※社内公募で1位となったワークライフバランス標語

当社では、「ワークライフバランス(以下、WLBと表記します。)」を「働き方の見直し」と捉えて活動しています。社員が当事者意識をもって働き方を変えていくことが重要と考えます。

内閣府のWLB憲章(2007)によると、仕事と生活の調和(WLB)が実現した社会とは、「やりがいや充実感を持ちながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、」「人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる」社会としています。

従来、建設コンサルタントの仕事は長時間労働の代名詞でした。様々な条件を検討し、根拠を明確にしたうえで最適な提案を決定し、報告書にまとめる、それはとても時間のかかる仕事だからです。このような状況に鑑みて、当社は、社員が時間の余裕と広い視野をもって仕事ができる環境を、意識して創り出す必要があるとしました。そこで、NJSでは、社員一人ひとりが、働きがいをもちながら、いきいきと働けるように、働き方を見直す活動をWLB活動として捉え推進しています。

NJSにおけるWLBの取組み

当社では、2013年からWLB活動を本格的に開始しました。活動を始めるに当たり、社内に標語を公募したところ、「めりはりワークで、いきいきライフ」が一位となり、現在この標語を掲げてWLB活動を推進しています。

活動当初は、現場では非常に否定的な意見が多く、抵抗感、やらされ感が充満していました。特に多かった意見は、①WLBをどう考えてよいかわからない、②WLB活動の効果が疑問である、③会社の目標が不明確である の3点でした。

そこで、事務局ではWLBというあいまいな言葉を再定義し、「WLB推進活動」=「現場における働き方の見直し活動」であると捉え、社内にWLBを浸透させるために様々な活動を実施しています。

WLB活動を浸透させるための取組み

当社におけるWLB推進活動としては、「Weekly Plan活動」、「カエル会議」、「NJSめりはり・いきいきブログ」、「‥ツナグ‥meeting」などがあります。以下、概要を紹介します。

  1. 1.Weekly Plan活動

    各部所のチーム毎に毎週一度、各社員の業務スケジュールを見える化する時間を設け、工程と品質の管理を通して各社員が抱える問題を解決し、マネジメント力の強化を図っています。

  2. 2.カエル会議

    働き方の見直しを議論し、チームとして、個人として自ら行動できる業務効率化策を実行する活動です。「カエル」には、振り返る、変える、帰る の意味をもたせています。会議では、能力向上への取組み、業務効率化への取組み、時間の有効利用に関する取組み、活動を継続するための取組みなどを議論し、「集中タイム」(集中して作業するために、話しかけない・電話も緊急の場合以外取り次がない時間を設ける)や「カエル宣言」(社員がデータベース上で共有しているスケジュール表を使って退社予定時刻を宣言する)、「終礼」(終業時刻に一旦社員を集め、退社予定時刻と残りの仕事をチェックし、仕事の区切りを設けて退社を促す)などを実行しています。

  3. 3.NJSめりはり・いきいきブログ

    WLB活動の普及啓発と情報共有を目的に、「NJSめりはり・いきいきブログ」を社内ネットワーク上に開設して情報発信しています。就業時間やノー残業デーの実施率の見える化を図り、視覚的に把握できるようにしています。

    NJSめりはり・いきいきブログ
    【NJSめりはり・いきいきブログ】
  4. 4.‥ツナグ‥meeting

    「‥ツナグ‥meeting」は、WLB推進活動を効果的に進めるため、本社のWLB推進活動事務局が各地の事務所の社員と直接コミュニケーションを図って活動状況を把握するとともに、部所内の前向きな意識や雰囲気づくりをサポートする活動で、2014年からスタートしています。「ツナグ」には、「本社と現場(各事務所)」、「社員同士」、「活動を明日へ(継続する)」などの意味が込められています。

    ‥ツナグ‥meeting
    【‥ツナグ‥meeting】

WLB実現のための取組み

WLBを実現するためには、働きがいをもちながら、健康で豊かな生活のための時間が確保され、多様な働き方ができることが必要です。

  1. 1.働きがいがもてる職場となるための取組み

    働きがいがもてる職場とするためには、人事評価と処遇が適切に行われる必要があり、現在、人事制度改革に取組んでいます。また、社員の技術力向上、生産性の向上が必要であり、社員研修の充実、プロセス改革、品質管理活動にも力を入れています。

  2. 2.健康で豊かな生活のための時間確保の取組み(長時間労働の是正)

    健康で豊かな生活の時間を確保するためには、どうしても長時間労働の是正が必要です。そのための取組みとして、深夜残業の原則禁止、ノー残業デーの実施、有給休暇奨励日の設定、時差Bizの実施などを行っています。

  3. 3.多様な働き方ができるための取組み

    育児や介護などで通常の就業に制約を受ける社員やシニア世代なども、個人の置かれた状況に応じて多様な働き方ができるように様々な取組みを行っています。70歳定年制への移行、休業・短時間勤務制度の拡充、在宅勤務制度、年次有給休暇積立制度などです。

    WLB実現のための取組み
    取組み項目 内容
    働きがいがもてる職場となるための取組み 人事制度改革 給与制度と人事評価制度の抜本的な見直し検討に着手し、2019年度から新制度に移行する予定です。
    制度改革が目指す基本コンセプトは、「働き方改革による70歳定年の実現」、「創造性と生産性の向上」、「人材育成の基盤強化」を柱とした“ワーク・ライフ・イノベーション(仕事と人生の充実)”の実現です。
    社員研修の充実 人材育成の重視は当社創立以来の経営ポリシーとなっています。
    新入社員、若手社員、管理職などのキャリア別研修や、プレゼンテーション、資格取得などの目的別研修のほか、英語サロンや海外研修も実施しています。このほか「NJS-OJTシステム」と名付けた独自のOJT研修を実施しています。
    プロセス改革 業務の効率化と品質向上を目的として、仕事のプロセスの見直しと改善を進めています。
    モバイル端末を用いたモバイルワーク、サテライトオフィス勤務、テレビ会議システムを導入しています。また、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)の導入検討を行っています。
    品質管理活動の充実 一見品質管理と業務改善は別物にみえますが、品質管理を充実させることにより、問題の芽を早く摘むことができるため、無駄な作業、手戻り作業を少なくすることができます。
    品質マネジメントシステムに基づいた活動のほかに、初回・中間・完了時の設計レビューや工事発注前再点検等により品質管理活動の充実を図っています。
    深夜残業の原則禁止 22時から翌日の5時までの深夜残業を原則禁止しています。
    やむを得ず深夜残業をせざるを得ない場合は、残業の事前申請を徹底し残業手続の厳格化を行っています。
    健康で豊かな生活のための時間確保の取組み ノー残業デーの実施 毎週水曜日をノー残業デーに設定し、その結果の退社率は部所別に集計して、ブログや社内報に開示し見える化を図っています。
    有給休暇奨励日の設定 有給休暇の積極的な取得を図るために、有給休暇奨励日を設定しています。2018年は、当社の創立記念日(9月1日)が土曜休日となるため、前日の8月31日を奨励日としました。
    時差Bizの実施 WLB活動の諸制度の活用・促進のきっかけとなるように、東京都が主催する時差Biz活動に参加しています。
    多様な働き方ができるための取組み 70歳定年制への移行 シニア層の活躍をより推進するため、60歳以降はシニア等級へ移行し、社員として70歳まで継続して働けるような制度改革を進めています。
    休業・短時間勤務制度の充実 法令に基づき育児・介護に関する休業・短時間勤務・休暇制度を整備していますが、特に、育児に関する短時間勤務制度については、法令を超えて、小学校入学時まで利用可能としています。
    在宅勤務制度(テレワーク)の試行 育児・介護等で通常就業に制約を受ける社員を対象に、フレックスタイム制を併用した在宅勤務制度を2017年から試行しています。
    年次有給休暇積立制度の施行 失効した有給休暇を積み立て、病気療養、看護、介護、育児、ボランティア活動、資格取得等の自己啓発などの場合に使用できます。

社内制度

  1. 経済的負担軽減

    社宅補助金制度

    新入社員や転勤者を対象に、適当な物件を会社が借り上げ、一定期間、社宅に対する賃料の一部を補助しています。

    奨学金返済支援制度

    学生時代に奨学金を受け、現に奨学金を返済している社員に対して、返済額の一部を、一定期間、毎月の給与で手当として支給しています。

  2. 休暇

    年次有給休暇

    初年度に11日付与、毎年付与日数は増加し、6年目以降最大年20日を付与します。午前・午後の半日単位で取得できます。未消化分は翌年に繰り越すことができます。

    夏季休暇

    7月~9月の間に任意の5日間を取得することができます。

    年末年始休暇

    12月28日午後~翌年1月4日

    その他休暇

    創立記念日、慶弔休暇、傷病休暇(長期私傷病療養年最大30日)、産前産後休暇等

    年次有給休暇積立制度

    失効した有給休暇を積み立て、病気療養、看護、介護、育児、ボランティア活動、資格取得等自己啓発などの場合に使用できる制度で、年次有給休暇とは別に、最大40日まで積み立てることができます。

    有給休暇取得の奨励

    有給休暇の積極的な取得を図るために、有給休暇奨励日を設定しています。2018年は当社の創立記念日(9月1日)が土曜休日となったため、前日の8月31日を奨励日としました。

  3. 多様な働き方支援

    育児・介護休業制度

    法令に基づき育児・介護休業制度を整備していますが、特に、育児休業をより取得しやすくなるよう、育児休業期間中の一部を有給化しています。

    短時間勤務制度

    法令に基づき育児・介護に関して、短時間勤務制度を整備していますが、特に、育児については、法令を超えて、小学校入学時まで利用可能としています。

    在宅勤務制度

    育児・介護等で通常の就業に制約を受ける社員を対象に、フレックスタイム制を併用して在宅勤務ができる制度で、2017年より試行しています。

    サテライトオフィス勤務制度

    自宅を除いた勤務先オフィス以外の事務所でも仕事ができるようにしたもので、首都圏近郊では、千葉、さいたま、横浜、静岡、長野に小事務所があり、遠方からの通勤者や出張時に利用可能で、時間の有効利用が図れます。

    モバイル勤務制度

    顧客先や交通機関の車内等の移動中、待ち時間のカフェ、出張先のホテルなどで、モバイル端末を用いて仕事ができるようにしています。

    ストレスチェック制度

    社員自身のストレスへの気付き及びその対処の支援、並びに職場環境の改善を通じて、メンタルヘルス不調となることを未然に防止する一次予防を目的としています。
    法律で義務化された検査を行うだけでなく、外部委託により、ストレスチェック、セルフチェック、メンタルタフネス向上学習、集団分析、運用支援、カウンセリング、医師面接等のサービス提供を受け、きめ細かい対応を行っています。

  4. 能力向上支援

    グローバル社員制度

    国内外の業務に柔軟に対応できる人材を育成するために、申請者をグローバル社員に任命し、海外業務研修実施、英語研修支援とともに手当を支給しています。

    表彰制度

    永年勤続者、優秀論文や優良設計を行った者、業務において著しい貢献をした者等を対象に表彰し、副賞賞金を授与しています。

    資格取得奨励金支給制度

    社員の能力向上を目的として、資格取得を奨励するために、対象となる資格を取得した場合、報奨金を支給しています。

    社員研修制度

    人材育成の重視は当社創立以来の経営ポリシーとなっています。新入社員、若手社員、管理職などのキャリア別研修や、プレゼンテーション、資格取得などの目的別研修のほか、英語サロンや海外研修も実施しています。このほか「NJS-OJTシステム」と名付けた独自のOJT研修を実施しています。これは、1日も早く会社が活躍する人材となるために、外部コンサルタントを招聘し、最新の学習指導ノウハウ「アクティブラーニング」を用いたトレーナー(先輩社員)研修とトレーニー(新入社員)研修を行うものです。

同好会活動等

社内に各種同好会があり、サッカー、野球、ボーリング、登山などの活動を行っています。社員どうしの親睦会も活発に行っており、オフィスとは一味違う、仲間の顔が見られます。

Snapshot

サッカー同好会のフットサル練習
サッカー同好会のフットサル練習
甲州フルーツマラソン大会出場
甲州フルーツマラソン大会出場
南アルプス北岳に登りました
南アルプス北岳に登りました
仲間とチームを作ってボーリング
仲間とチームを作ってボーリング
地域の祭りに参加 神輿を担ぎました
地域の祭りに参加 神輿を担ぎました
社員の家族も参加する芋煮会
社員の家族も参加する芋煮会

NJSグループ健康宣言

当社グループは、水に関するコンサルティング事業を通じて、世界の人々の健康づくりに貢献しています。同時に社員が心身ともに健康で、意欲を持って仕事にのぞむことが事業の原動力になります。このような視点から、社員の健康管理を経営の中心課題に位置付け、これを一層推進するため、ここに「NJSグループ健康宣言」を2018年10月1日に制定いたしました。

NJSグループ健康宣言

NJSグループは、「水」に関するコンサルティング事業を通じて世界の人々の健康づくりに貢献しています。また、創業以来「人を育てる」を社是に掲げ、健全で意欲的な技術者の育成を推進しています。さらに、社員が心身ともに健康で、能力や個性を最大限に発揮することが、事業の発展につながると考えます。
このため、NJSグループは健康づくりを経営の中心課題に据え、会社と社員そして社員の家族が一体となって、これを推進していきます。

重点項目

社員とその家族の健康の保持・増進のため、以下の項目を実施します。

1.職場の活性化や健康増進に積極的に取り組みます
2.メンタルヘルスケアの取り組みを推進します
3.健康診断受診及びその結果に基づくフォローアップを徹底します
4.生活習慣病を中心とした重症化予防に取り組みます
5.労働時間短縮、年休取得促進、育児・介護支援など仕事と家庭の両立を推進します
6.健康づくりに関する取り組みを通じて、健康で安心な社会づくりに貢献します

2018年10月1日
株式会社NJS
代表取締役社長 村上 雅亮


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